太陽光発電の料金 | 日本住宅総合開発株式会社の口コミ評判!太陽光の料金/補助金

太陽光発電設備設置にかかる料金

太陽光発電やスマートハウスに大きなメリットがあることがわかりましたが、料金が高ければ結局損をするということになりかねません。
メリットを享受して、なおかつコスト面でプラスになるかどうか、実際に設備設置にかかる料金について調べました。

2021年度のデータでは、一般家庭用の太陽光発電設備設置にかかる料金は、1kWあたり約29万円です。

そして、一般家庭で必要とする住宅用太陽光発電の出力は4～5kWとなっていて、自宅の電気を全て太陽光発電で賄うための設備を整えるには、約116万円～145万円がかかることになります。
日本住宅総合開発株式会社での太陽光パネルなどの料金は、この設置費用相場と同等になっています。

また、「初期コストを安く」「長期的に得をするやり方で」などといったユーザーの希望にもできるだけ沿うような見積もりが可能です。

日本住宅総合開発株式会社の強みとして、自社で施工からアフターサポートまで管理する「自社一元管理」があり、ユーザーはトータルサポートを受けられます。

アフターサポートでは、設置後は年に1回の定期メンテナンス(太陽光パネル・発電モニター・パワーコンディショナーの点検)が受けられ、機器のトラブルといった緊急メンテナンスも全て無料になっています。

現在、太陽光発電の設置費用の相場は2012年の46.5万円/1kWから2020年の29.2万円/1kWと大幅に下落しています。

そのため、初期費用として約116万円～145万円のコストがかかったとしても、電気代、光熱費を抑えられるため、10年～15年で回収可能となっています。

東京都では、小池百合子知事が掲げる「脱炭素」という大義のもと、都内で新築一戸建て住宅を建てる場合、2025年4月から太陽光パネルの設置を義務化すると発表しました。

また、川崎市でも事業所や住宅などを新築する場合は、2024年度から全面的または段階的に太陽光パネル設置を義務化する方針としています。

地球温暖化や環境のために太陽光パネル設置義務化の流れがきていますが、家をたてる場合の補助金についてはどうなっているのでしょうか。

東京都の太陽光パネル義務化の方針では、設置義務は住宅メーカーにあり、費用は購入者負担となります。

小池百合子都知事は「事業者と都民双方の理解と協力が不可欠だ」としていて、事業者や購入者に補助金を出すことを検討しています。