地球環境の変位が加速する中で、突如として社会経済の様相が一変し、いま正に断層を形成しつつあります。 
そのような現実においてビジネスを再興あるいは起業することは、従来の方法論では立ち行かないことは目に見えています。
まずは、何をビジネスの事業とするのか、その核心部分に切り込み、楔を打ち込んでから取りかからなくてはなりません。
環境の変位は人間の意識の変容を招き、意識の変容は人間の経済行動の変貌を必然化させました。
その結果として資本主義社会の従来の在り方の是非が問われているのです。
個人と社会のつながりが強化する中で、企業は経済活動のフェーズを次なる段階に移行させることを余儀なくされます。
個人は生き方を制限され、自由や幸福を犠牲にしてまで、 社会システムの維持、安定化のために、社会的責務に駆り立てられるでしょう。
そのような状況の中でこそ省みなければならないものが、個人の自己identityなのです。
identityの拡散は人生を無化し、人々に生きる意欲を失わせます。
所属する個人が犠牲になった社会は、健全に運営されている社会とはいえません。
各個人は社会との関係性の中で生きています。
社会の存在度が高まれば高まるほど個人は社会への帰属意識を強め個人としての存在感は希薄になると言わざるを得ません。
このような境遇のときこそ、個人は自己identityを自覚し、保持し続けなければなりません。
個人が自己identityの発現を成し遂げ、その基盤の上で持続的に成長発展する社会を築くことが 本プロジェクトのゴールなのです。
最適化された自己identity情報は、人生に目覚めた個人にとって、最も価値の有るものとなるでしょう。
これまで、自己identityは、自分自身で見極める以外に特定する方法はありませんでした。
そのため、青年は自己にとって本当のidentityとは何かという問題に直面し、悩み続けた結果、自己identityを探求する旅に出発します。
旅に出たが最後、終点のない旅を一生涯続けることになるのです。
自分だけでは自己identityは発見できないという真実に青年の思考が及ぶべくもないからです。
これを自己identityの自己パラドックスと呼んでいます。
この自己パラドックスの病理に陥らないためには、自己存在という対象を客観的に定立させる必要があるのです。
私たちは対称者として、個人の自己identity情報を客観的に抽出する方法を編み出しました。
これが、これから社会において深刻となるかもしれない自己identity問題のソリューションを提示することに疑いを挟む余地はないでしょう。
経営者は一人の人間ですから、経営者の自己identityが発現されない事業は、現実に経営されているとはいえません。
自己identity（以下ID）をカンパニーという細胞の核にリンクさせることによって コーポレートidentity(以下CI)が形成されます。
CIとは、カンパニーのDNAのような存在だからです。
このプロセスを経ずして起業すると、ビジネスは急速に衰退に向かいます。
起業家および経営者がビジネスのゼロフェーズともいえるこのプロセスを通過することを、 最大限にサポートしていくことをミッションとして、
このプロジェクトはプログラムされました。

CIは、先天的に存在するものではなく、経営者が成立させるものです。

経営者がCIを自らの思惟によって意志的に成立させなければ、CIは存在しないといってもいいでしょう。
起業家が事業を起こした時点で、何らかのCIのようなものがぼんやりと存在します。
それを明確化することでCIへと成立していきます。
CIは企業理念のような精神的な経営哲学とは異質であり、カンパニーの社会的存在意義に繋っていくものです。 

それはカンパニーが社会においてどのようなポジションを築き、社会の仕組みの中でどのように機能し、 何のために存在するのかを表すものです。
ただ単に利益を得るためならば、敢えて事業を起こすまでもなく、投資や商売をすれば済む話です。
だから、なぜ事業を敢行するのかを突き詰めていかなければなりません。
そうしなければ、事業者は、目先のことに囚われてしまい、何をしているのかが自分で分からなくなってしまうからです。
事業者は自分の為している事業の実像を見失ってしまうのです。
ビジネスとして行わない事業ならば、事業自体の成果が社会にもたらす公益の大きさが意義を持ってくるのに対して、
ビジネスとしての事業の場合は、社会に与える公益だけではなく、 事業によってもたらされる企業収益(営業利益)がなければ、
事業は存続することはできません。
しかしながら、公益よりも企業収益の方が優先される事業は、永続する可能性は低いといえるでしょう。
なぜならば、公益なき事業は、社会においては、虚業と成り下がってしまうからです。
事業をビジネスとして成功させるためには、カンパニーのidentityを成立させることが必須条件となります。
それは、社会において個人が自己の人生を全うするためには、自己の社会的identityの成立が必要なことと全く同じです。
カンパニーは、その事業の目的を達成する上で、ゴールへと到る一本のルートを設定することが不可欠となります。
それは登山者が山の頂上を目指す時に、ルートを設定することと同じなのです。
カンパニーはそのルートを辿ることで、ゴール地点に到達することが可能となります。
そのルートを踏み外せば、カンパニーは真っ逆さまに転落してしまいます。
CIとは、その一本のルートを羅針してくれるものだといえるのです。
 コーポレートidentity(CI)＝経営者自己identity(ID) 従来、様々なところでCIについて論議されてきたようですが、
経営者のIDは着目されてこなかったのではないでしょうか。
そのため、経営者はついつい市場原理主義的に考えてしまい、儲けるためには、事業を選ばない経営が行われてきました。
利益ファースト型の企業が数多く存在してしまい、永続性のない経営はままならなかったようです。
会社の持続的成長を重視するのならば、経営者のIDにCIを一致させることが必要条件となります。
企業の行う事業活動の目的が社会的意義を包含するためには、CIが経営者IDにリンクしていて、
事業の目的が経営者の生きる本来の目的と同調するものでなければならないといえます。
ただCIが存在すればそれで問題ないということではなく、それが経営者IDにリンクしていなければ、 CIは正常に機能しないばかりか、カンパニーを本来の軌道とは違った方向へと導いてしまうでしょう。
経営者IDは、先天的な存在であり、変成させることはハードルが高いと考えられる以上、 CIを経営者IDに合わせてリデザインしていくしかないのです。
あなたが経営者ならば、このように説明してもきっと納得しないかもしれません。
なぜならばあなたがこれまで行ってきた事業とあなたの自己IDとの間にある大きな溝を直視することは大変困難だからです。
経営者IDの合理的分析結果を提示することにより、CIとのズレを視覚化することで、経営者はやっとうなずくでしょう。
なぜCIをIDに一致させる必要があるのでしょうか。
これには二つの理由があります。
一つ目は、一致していないと、経営者の生命エネルギーを100％事業経営に注ぐことができないため、 その事業は活きた事業にはならないからです。
二つ目はCIをIDに一致させることによって、自社を他社と明確に区別することが可能となるからです。